リップル／XRPとは
仮想通貨の一つ、『リップル』は、2005年にアメリカで運用された時価総額3位を維持している(2019年)アルトコインです。
アルトコインは代替のコインを意味しており、ビットコイン以外のコインを総称して「アルトコイン」と呼ばれています。
仮想通貨の絶対王者ビットコインの運用が2009年なので、リップルは歴史のある通貨といえるでしょう。
リップルの通貨単位は”XRP”、通貨の発行枚数は1000億XRPで、全て発行済みなので今以上に通貨枚数が増えることはありません。
発行される枚数があらかじめ決められている通貨を「デフレ通貨」と言います。
このように発行する枚数を制限することにより、買いたいと売りたいの見える化が分かりやすくなる利点があります。
つまり、リップルを欲しい人が増えれば増えるほど、どんどん価値が上がっていく訳ですが、リップルの価値が高くなり過ぎた場合はリップル社が持っているXRPを市場に放出して価格調整をする可能性もあるかもしれません。
そんなリップルですが最大の特徴として仮想通貨には、“お約束”のシステムであるブロックチェーンを使用していません。
リップルが使用しているシステムは、“XRP Ledger”と言う送金台帳で送金するデータをリップル社が管理しています。
XRP Ledgerもブロックチェーンのように取り引きの結び目であるノード間で情報を共有します。
ブロックチェーンはトランザクションをブロックチェーンに記録するのに対し、XRP Ledgerはレジャーにトランザクションが記録されます。
数秒に1度の頻度で最新のレジャーに更新され、その最新のレジャーを“Last Closed Ledger(LCL)”と呼びます。
LCLにノードを反映させるには、XRP Ledger内で一定人数の同意がもらえないと反映されません。
承認作業はリップル社が決めた承認者を意味する”Validator”しか承認作業を行うことができません。
ビットコインにおいては、不特定多数の人が承認作業に関わる点と比較すると対照的ですね。
リップルのValidatorのメンバーとしては、マイクロソフトなどの世界的に有名な企業が行っています。
こうした承認アルゴリズムをプルーフ オブ コンセンサス（POC）と呼びます。
このように、リップル社がデータを中央集権的に管理している点においても非中央集権的な管理に重点を置いているビットコイン ブロックチェーンとは一線を画しているといえるでしょう。
リップルが匿名性やセキュリティに優れた既存のシステムよりも便利な、ブロックチェーンをあえて使わなかったことでブロックチェーンよりも段違いに早い送金速度を実現することに成功しました。
およその目安ですが、ビットコインの送金時間が66分、ビットコインキャッシュが58分、ライトコインが17分、イーサリムが2分、そしてリップルが驚愕の3秒です。
急いでいる場合、この速度なら他の通貨の送金は遅く感じてストレスを感じるかもしれませんね。
速度が速くなることで国際送金にとても役立ちます。
従来の国際送金では海外の回線や両替などの仲介が入るため、送金にあたって長い時は1週間ほどかかることもあり、手数料も4,000円ほどかかっていました。
しかしリップルは送金に3秒、手数料にいたっては、僅か10円で済んでしまいます。
ここまで差があるとリップルを送金手段として使いたくなりますね。
リップルを「ブリッジ通貨」として使用することで時間削減と大幅な経費削減ができてしまいます。
リップルの今後の将来性予想〜上げ予想、下げ予想など
リップルのその将来性の高さから、Googleが出資をしていることで、昨今、日本政府が推奨しているキュッシュレス化の一環であるGoogle payにもリップルが使用されるのではないかと言われています。
更にはMUFG、SBIと言った名だたる大手銀行も提携をし、現在も提携先を増やし続けているのです。
明確な管理者がいて、ブロックチェーンを使わないことが、逆に銀行側にとっては都合がよいようです。
キャッシュレ化を進めているインドには、リップルの速く送金ができることやコストを抑えられることがインドの政策と相性がよいです。
このことから現在は仮想通貨に対して否定的なインドですが、リップルの規制については、ゆるめる可能性があります。
インド全体でリップルが使用されると12億人もの大人数が参入する巨大マーケットの誕生となります。
リップルの今後の価格の上げ予想
リップルの速く送金ができることとコストが大幅に削減できる点が国際送金企業から好評でアメリカで年間60億ドルもの資金を運用するRemitly社のCEO・Matt Oppenheimer氏が送金の速さや安いコストに注目していますし、イギリスのMercury FXがXRapidを導入し国際送金に成功しております。
このように国際送金企業から注目を集めリップルの普及が進む可能性がありますね。
次の上げ予想は2020年にいよいよ開催される東京オリンピックです。
東京オリンピックが始まると外国からたくさん人が来日します。
その時に日本円に両替しなくても良い仮想通貨に注目が集まっており、リップルを東京オリンピックの公式の仮想通貨にするという動きが活発になっています。
リップルが公式仮想通貨になれば大幅な価格上昇することが期待できますね。
リップルが基軸通貨として多くの取引所に上場されているのも価格が上がる要因です。
アメリカの大手取引所コインベースに基軸通貨として上場されたことや他にも様々な取引所がリップルの上場に積極的なのです。
リップルが大手企業と提携してプロジェクトが進んでいます。
NTTデータは、ブロックユーザーの技術を色々な場面で有効活用できるようにするコミュニティでIBMや日立製作所などが参画しています。
SBIグループはリップルと共同で送金アプリマネータップの開発やマネータップSBIバーチャルカレンシーズを開設しました。
リップルの北尾社長もリップルを高く評価したおり、リップルの価格は上がると強気の発言をしています。
アップルもキャッシュレス決済サービスのアップルペイにリップルの技術を使いAPIを導入しました。
以上のようにリップルの価格を上げるための実績がたくさんあり、今後ますます期待がもてる仮想通貨であるといえるでしょう。
価格の下げ予想
リップルの全体のXRP発行枚数のうち6割をリップル社がロックアップしております。
ロックアップの目的は暴落を防ぎ、価格の安定化をはかるため、2021年までに段階的にリップルを解放する方式をとっています。
通貨の価格にリップル社が大きく関わることが不安材料として懸念されています。
2018年の10月から12月の僅かな期間でおよそ97億円もの売却をしていた事実もあり、売りすぎと問題視されています。
リップルの送金技術が画期的で素晴らしく金融機関から高く評価されていますが、国際送金にリップルが使われない恐れもでています。
普及するのはリップルの送金技術だけで、送金にリップルが使われないのかもという見方もあるからです。
上げ予想と比べると下げ予想は少ない印象が感じられます。
しかし、リップル自体が国際送金に使われない結果となった場合には、リップルにとって大きな打撃になりかねないリスクもあります。
上げ予想と下げ予想を考察しましたが、リップルは短期的な視点で見るのではなく、長期的に保有をし結果を見るのが良い仮想通貨と言えるのではないでしょうか。
リップルが本格的に実用化されれば、便利になるのは間違いありませんから、今後に期待をし、通貨の価格が安くなっている、今こそリップルを買っておいても良いかと思います。
リップルのファンのことを『リップラー』といいます。
あなたもリップラーになってみてはいかがでしょうか？
